人事DXの現状(前編)

人事DXの現状(前編)

コラム

近年、様々な分野や業界で目にしない日はないといえるほど話題となっているDX(デジタルトランスフォーメーション)。人事分野においても、”人事DX“に注目が集まっています。このコラムでは、人事DXの可能性について人事の機能別に検討してみたいと思います。

そもそもDXって何?

毎日のようにDXという言葉は見たり聞いたりしていても、何か?と問われると言葉に詰まってしまうのではないでしょうか。実はこのDX、デジタルトランスフォーメーションという言葉自体は、スウェーデンのストルターマン教授によって2004年に提唱されたものですが、その後さまざまな定義がなされいます。
日本においては2018年に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」の中で、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しており、様々な業界やビジネスの分野でこの文脈に沿った検討が進められています。
では、人事領域でDXを推進していくとはどういうことで、どのような業務革新が期待できるできるのか?人事業務における基本的な4つの機能「採用」「教育」「配置」「評価」に沿って検討してみましょう。

採用 ~自社にマッチした人材を採用する~

採用業務においては、自社に合う人材をいかに見極めるかが究極の課題と言えるのではないでしょうか。このような課題を解決していくために、採用活動のデータを活用していくことが考えられます。
例えば採用に至った人材はどのような特徴をもっている人材なのか、自社やポジションのどのような点に興味を持って応募に至ったのか、こうしたデータを解析することによって、どういう応募ルートにどういうメッセージを出していくかを検討し、適切な母集団の構築につなげていくことが考えられます。
特に、2020年以降、新卒採用でのAIの活用が進んできています。大量に届くエントリーシートに目を通し、書類選考を行うのは非常に手間のかかる作業です。そこで、過去に内定を出した学生の選考情報と採用後の活動状況をAIに学習させることで、自社にマッチした人材かどうかを判断させ、採用担当者の手間を大きく減らすのと同時に、選考にかかる時間を大幅に短縮できます。
また、手間と時間を削減できるだけでなく、AIに情報を学習、解析させることで客観的で採用の合否が採用担当者の「好み」に左右されにくい客観的な選考ができるようなり、採用のミスマッチを防ぐことにつながります。

教育 ~一人ひとりに最適な教育を提供する~

教育のシーンでは、社員一人一人に適切な学習を促すためのプラットフォームとして、LMS(Learning Management System)やLXP(Learning Experience Platform)といったシステムに注目が集まっています。
LMSは研修管理システムと呼ばれ、統合的に研修管理することが主な目的です。 基本的には、体系にそって研修を統合的に運用、管理するシステムで、組織や職種、年次等によって体系的に作られ、対象者が設定や、その後の受講申込、研修案内の配信といった運用プロセスも管理でき、こうしたプロセスに関わる運用上の負荷を削減することが出来ます。
一方、LXPは従業員の学習体験に主眼が置かれています。 社員が自らスキルを身につけたいと考えた際、適切な学習コンテンツを見つけることができたり、適切な学習コンテンツをお勧めしたりしてくれます。関連する動画や本を紹介してくれたり、同じスキルを目指している社員を見つけることが出来るなど、タイムリーな学びや、継続的な学習をサポートすることができます。現在の変化の激しい社会では、自社の人材開発の体系に沿った研修をのみならず、社外の様々なリソースも活用し、自身のキャリアアップのために社員の自律的な学びを支援する仕組みが求められ、そのソリューションの一つとして、LXPのようなITテクノロジーが活用されています。

人事DXの現状(前編)いかがでしたでだったでしょうか?後編では、もう二つの機能である「配置」と「評価」におけるDXの現状について考えてみたいと思います。