応募者や内定者の心をつかむパーソナライズド動画とは?

応募者や内定者の心をつかむパーソナライズド動画とは?

コラム

直接的な人と人とのコミュニケーションが制限されるニューノーマルな現代の採用マーケティングでは、応募者や内定者とのエンゲージメントを維持、向上する必要性がさらに高まっています。そこで、今回は応募者や内定者の個人々々に最適な情報を動画で配信することで、エンゲージメントアップが期待できる新しいソリューション、「パーソナライズド動画」について解説します。

パーソナライズド動画とは?

そもそも、「パーソナライズド動画」という言葉がまだ耳慣れない方も多いのではないでしょうか。その名の通り「パーソナライズされた動画」なわけですが、それがなぜ注目に値するのか、というところから始めていきましょう。

突然ですが、皆さんは「メラビアンの法則」をご存じでしょうか?1971年にアメリカの心理学者、アルバート・メラビアンが提唱した「人がコミュニケーションをとる時に、どんな情報に基づいて印象が決定されるのか」その割合についての法則です。これによると、情報は、「見た目や表情などの”視覚情報”」で55%、「声の大きさや口調などの”聴覚情報”」で38%、そして「言葉そのものの意味や内容といった”言語情報”」で7%の割合で伝達されるというものです。つまり、この法則にしたがうと、人が得る情報は視覚・聴覚から入ってくる情報で93%を占められていることになります。

メラビアンの法則

これを踏まえて応募者に自社の魅力を伝えようとした場合、文字だけで情報を伝えていくよりも、視覚にも聴覚にも訴えることのできる動画は情報伝達力が圧倒的に優れていることが分かります。(ちなみに写真などの静止画は視覚情報といえますので、一般的なホームページは「視覚+言語情報」ということになりますね)

一方、マーケティングのシーンでは、loTやAIなどが発達、さらにビッグデータの活用により、様々な場面で個人の属性や行動履歴などデータの取得が可能となったことで、オンラインマーケティングを中心に、全ての人に一律の情報を提供するのではなく、一人ひとりの顧客に適切な体験を提供するパーソナライズドマーケティングが進化しています。
つまり、「パーソナライズド動画」とは、動画の持つ強力な情報伝達力を、さらに一人一人の属性などに合わせて配信し、企業やサービスの魅力を、見る人の属性や志向に合わせて提示することで、従来の画一的な動画やテキストメールでは実現できなかった訴求ができる新しいマーケティングアプローチなのです。

パーソナライズド動画の活用事例と採用マーケティングへの応用

現在、パーソナライズド動画はどのようなシーンで使われているのでしょうか?マーケティングシーンにおけるいくつかの事例を見てみましょう。

一つ目は「休眠顧客の掘り起こし」です。ある美容院では、足が遠のいているお客様に「あなたのための動画」として、動画のテロップにお客様ごとの名前を差し込み、また、過去の来店時の情報をもとに、顧客ごとの好みに合いそうなお勧めのヘアスタイルを紹介する動画の配信を行った結果、再来店率が2倍に向上したそうです。

もう一つは「ロイヤリティのアップ」です。ある損害保険会社の活用事例を紹介します。保険商品というのは契約者の年齢や家族構成等によって契約内容が細分化します。したがって、一律に全部の商品を動画で説明しようとすれば、契約者は自分の関係のない内容を長々と閲覧しなければならなくなります。そこで、この保険会社では契約者ごとの契約状況に合わせた説明をパーソナライズド動画で分かりやすく展開したうえで、契約者の状況ごとに適した追加商品を進めることによって追加成約率を飛躍的高めることに成功しました。

ここで、上記2つの事例を採用マーケティングに当てはめて考えると、どんな施策が考えられるでしょうか?

一つ目の「休眠顧客の掘り起こし」は、キャリア採用において「キャリア登録」や「オープンエントリー」として応募のあった方で、その後、未アプローチであった人材に対し、合致するポジションが生じたときに、そのポジション情報を配信して、ポジションエントリーの増加につなげる、といった活用が考えられます。また、新卒採用においてはインターンシップ時に収集した情報をもとにして、学生の氏名や学部情報や、当時担当した担当者からのメッセージなどを差し込んだ動画を会社説明会や本エントリーへの勧誘に利用するといった施策も考えられます。

もう一つの事例「ロイヤリティのアップ」は、「面接や内定の辞退防止」に使っていくことができると思います。例えば新卒内定者およびご家族を対象にして、実際に面接をした面接官からの通過理由や入社を心待ちにしているといったポジティブなメッセージを配信することで、よりその学生個人に対する期待感を伝え、内定辞退を防止する、といった施策が考えられます。

このように、パーソナライズド動画は事例にある通り、金融や不動産、サービス業などでのマーケティング活用が進んでいますが、採用分野でも活用が進んでいくことが予想されます。エントリー数や内定承諾率に伸び悩みを感じておられる企業様は一度ご検討してみてはいかがでしょうか?

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